投資家の関心が高い"配当"。当ファンドでは配当に徹底的にこだわり
日経平均株価採用銘柄から予想配当利回りが高い上位30銘柄をピックアップ。
シンプルでわかりやすい、高配当銘柄に着目したファンドです。

ご参考積立投資シミュレーション

当ファンドシミュレーションに毎月3万円を5年間積立投資した場合

  • ※
    当ファンドシミュレーションは日経平均高配当利回り株ファンドIIの運用イメージをつかんでいただくため、ファンドの運用手法を、設定日よりも前に用いた場合のシミュレーションです。従って、日経平均高配当利回り株ファンドIIの過去の運用実績ではありません。
当ファンドシミュレーションに毎月3万円を5年間積立投資した場合のシミュレーション結果。
出所
FactSetのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
期間
2021年7月末~2026年7月末、月次
  • ※
    当ファンドシミュレーションは、日経平均株価採用銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄を抽出した後、個別銘柄ごとの流動性を勘案し組入比率を決定、年2回リバランスを行ったものと仮定して三菱UFJアセットマネジメントが計算したものです。なお、信用リスク等の定性判断を考慮しておりません。また、運用管理費用(信託報酬)や売買コスト、税金等の諸コストを控除しておりません。
  • ※
    上記は一定期間・一定金額(最終月を除く)を積立投資で運用した場合を仮定し試算したものです。表示桁未満は四捨五入して表示しています。
  • ※
    運用状況によっては投資元本を割り込むケースもあります。
  • ※
    上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
  • ※
    計測期間が異なれば結果も異なることにご注意ください。

日経平均 × 高配当シンプルでわかりやすい運用手法

日経平均株価採用225銘柄 → 予想配当利回り上位30銘柄
  • ※
    上記は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。詳しくは下記 Point03 をご覧ください。
  • ※
    市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

高配当30銘柄*に、まとめて投資している結果…

  • *
    日経平均株価に採用される全225銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄

当ファンドの運用実績

基準価額等の推移期間2024年11月29日(設定日)~2026年7月31日、日次

2024年11月29日から2026年7月31日の純資産総額、基準価額(分配金再投資)、基準価額の推移。純資産総額は増加傾向で推移し、基準価額(分配金再投資)および基準価額は一時的な変動を伴いながらも上昇傾向。
  • ※
    基準価額、基準価額(分配金再投資)は、1万口当たりで運用管理費用(信託報酬)控除後の値です。
  • ※
    信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。
  • ※
    基準価額(分配金再投資)は、分配金(税引前)を再投資したものとして計算しています。
  • ※
    上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
    また、税金・手数料等を考慮しておりません。
  • 直近分配金(1万口当たり、税引前)
    (2026年3月5日)

    210円

  • ご参考予想配当利回り ファンド平均
    (2026年7月末)

    3.7%

  • ※
    運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
  • ※
    その他の留意事項:収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
  • ※
    予想配当利回りのファンド平均は、各銘柄の予想配当利回りを純資産総額に対する組入比率で加重平均して算出しています。よって当ファンドの将来の分配をお約束するものではありません。

配当を追求したファンドだからこその高い予想配当利回り

ご参考各国内資産利回り比較

日経平均高配当利回り株ファンドII ファンド平均 3.7% 日経平均株価 1.4% 日本国債 2.8% (ご参考)インフレ率 1.9%
出所
Bloomberg、日本経済新聞社のデータ等を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
時点
2026年7月末
  • ※
    ファンド平均、日経平均株価は、日経NEEDSのデータを基に算出しています。
  • ※
    ファンド平均は、各銘柄の予想配当利回りを純資産総額に対する組入比率で加重平均して算出しています。よって当ファンドの将来の分配をお約束するものではありません。
  • ※
    日経平均株価の値は、すべて指数ベースとなります。
  • ※
    日本国債は10年国債の最終利回りです。
  • ※
    指数については後記の「本ページで使用している指数について」をご覧ください。
  • ※
    インフレ率は日本の消費者物価指数(生鮮食品及びエネルギーを除く総合、前年同月比)を使用しています。
  • ※
    上記は代表的な国内資産の利回りを比較しご参考までにお示ししています。また、特性を考慮しておらず、利回りだけで単純に比較できるものではありません。
  • ※
    上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

日経平均高配当利回り株ファンドIIのポイント

Point01誰もが知っている日経平均株価がベース

日経平均株価の推移

日経平均株価の推移。1990年初頭のバブル崩壊、2008年のリーマンショック、2020年のコロナショックで影響を受ける。
出所
LSEGのデータ、各種報道資料を基に三菱UFJアセットマネジメント作成
期間
1960年1月末~2026年7月末、月次
  • ※
    上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

Point02投資家の関心が高い『高配当』銘柄に投資

株式購入理由

株式購入理由の推移。「配当がもらえる」、「株主優待制度が受けられる」、「長期の資産運用」、「値上がり益を期待」、「従業員制度に加入した」が挙げられているが、「配当がもらえる」が高い割合となっている。
出所
日本証券業協会「証券投資に関する全国調査」より三菱UFJアセットマネジメント作成
期間
2000年〜2024年(3年ごと)
  • ※
    2024年度の回答者数1,522人、上位の選択肢のみ表示しています。設問や選択肢を短く言い換えている場合があります。
  • ※
    上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

Point03シンプルな商品設計

運用プロセス

日経平均株価採用銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄を抽出します。

日経平均株価採用225銘柄の中から → 予想配当利回り上位30銘柄を抽出し、ポートフォリオを構築
  • ※
    投資にあたっては、流動性を勘案して銘柄ごとの組入比率を決定します。
  • ※
    信用リスク懸念(経営・財務状況の悪化の懸念)や無配懸念(配当金支払いの停止の懸念)があると委託会社が判断した銘柄は、投資対象銘柄から除外することがあります。また、当該銘柄を保有している場合は売却し、保有銘柄数は30を下回ることがあります。
  • ※
    上記は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。また、実際にファンドで投資する銘柄の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記プロセスは、今後変更されることがあります。
  • ※
    市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

今の資産に“プラスする”という考え方

ご参考ポートフォリオ見直しの一例

全世界株式指数の国別構成比

全世界株式の国別構成比 約6割が米国株
出所
MSCI Inc.のデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
時点
2026年7月末
  • ※
    表示桁未満の数値について四捨五入しているため、合計が100%とならない場合があります。

ご参考当ファンドシミュレーションと日経平均株価の米国株式・全世界株式との相関係数※

  • ※
    2つの資産の値動きの関連性を、+1から-1に指数化して示したものです。相関係数の値が+1に近いほど値動きが同じ方向、-1に近いほど値動きが逆の方向に動いたということになります。相関の低い資産を組み合わせることで、リスクを低減させることが期待されます。
  • ※
    当ファンドシミュレーションは日経平均高配当利回り株ファンドIIの運用イメージをつかんでいただくため、ファンドの運用手法を、設定日よりも前に用いた場合のシミュレーションです。従って、日経平均高配当利回り株ファンドIIの過去の運用実績ではありません。
米国株式・全世界株式との相関係数について 当ファンドシミュレーションは日経平均株価と比較し低かった
出所
FactSet、Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
期間
2021年7月末~2026年7月末、月次
  • ※
    当ファンドシミュレーションは、日経平均株価採用銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄を抽出した後、個別銘柄ごとの流動性を勘案し組入比率を決定、年2回リバランスを行ったものと仮定して三菱UFJアセットマネジメントが計算したものです。なお、信用リスク等の定性判断を考慮しておりません。また、運用管理費用(信託報酬)や売買コスト、税金等の諸コストを控除しておりません。
  • ※
    S&P500、全世界株式は指数(米ドルベース、配当込み)を使用し、三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。指数については後記の「本ページで使用している指数について」をご覧ください。
  • ※
    計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
  • ※
    上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

併せ持ちシミュレーション

  • ※
    当ファンドシミュレーションは日経平均高配当利回り株ファンドIIの運用イメージをつかんでいただくため、ファンドの運用手法を、設定日よりも前に用いた場合のシミュレーションです。従って、日経平均高配当利回り株ファンドIIの過去の運用実績ではありません。

ご参考S&P500と当ファンドシミュレーションを併せ持ちした場合の推移

リスクとリターンについて S&P500 50%と日経平均高配当利回り株ファンド 50%を併せ持ちをすることでリスクは小さくリターンは上昇した

ご参考全世界株式と当ファンドシミュレーションを併せ持ちした場合の推移

リスクとリターンについて 全世界株式50%と日経平均高配当利回り株ファンド 50%を併せ持ちをすることでリスクは小さくリターンは上昇した
出所
FactSet、Bloombergのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成
期間
2021年7月末~2026年7月末、月次
  • ※
    当ファンドシミュレーションは、日経平均株価採用銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄を抽出した後、個別銘柄ごとの流動性を勘案し組入比率を決定、年2回リバランスを行ったものと仮定して三菱UFJアセットマネジメントが計算したものです。なお、信用リスク等の定性判断を考慮しておりません。また、運用管理費用(信託報酬)や売買コスト、税金等の諸コストを控除しておりません。
  • ※
    S&P500、全世界株式は指数(米ドルベース、配当込み)を使用し、三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。指数については後記の「本ページで使用している指数について」をご覧ください。
  • ※
    リスクとは、リターン(収益)のブレ(変動)の大きさのことです。リスクは月次騰落率の標準偏差を年率換算したものです。リターンは月次騰落率の平均を年率換算したものです。
  • ※
    リターン/リスクとはリスク1単位当たりのリターンを示しています。数値が大きいほど投資効率が高いと考えられます。
  • ※
    計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
  • ※
    上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

組入30銘柄のご紹介※

※2026年7月末時点

順位 銘柄 業種 比率 参考予想配当利回り
1 日本たばこ産業 食料品 6.7% 3.8%
2 本田技研工業 輸送用機器 6.0% 4.3%
3 日本郵船 海運業 6.0% 3.3%
4 MS&ADインシュアランスグループホールディングス 保険業 5.5% 3.5%
5 日本製鉄 鉄鋼 5.5% 3.7%
6 NTT 情報・通信業 5.4% 3.5%
7 武田薬品工業 医薬品 5.2% 3.7%
8 ブリヂストン ゴム製品 5.0% 3.2%
9 ソフトバンク 情報・通信業 4.8% 3.9%
10 キヤノン 電気機器 4.8% 3.6%
11 野村ホールディングス 証券、商品先物取引業 4.7% 3.8%
12 第一ライフグループ 保険業 4.6% 3.8%
13 川崎汽船 海運業 4.1% 4.2%
14 SUBARU 輸送用機器 3.3% 4.3%
15 ヤマハ発動機 輸送用機器 2.6% 3.7%
16 積水ハウス 建設業 2.6% 4.2%
17 マツダ 輸送用機器 2.5% 4.7%
18 日本航空 空運業 2.4% 3.3%
19 トレンドマイクロ 情報・通信業 2.3% 2.9%
20 JFEホールディングス 鉄鋼 2.2% 4.4%
21 いすゞ自動車 輸送用機器 1.6% 3.9%
22 セイコーエプソン 電気機器 1.5% 2.7%
23 神戸製鋼所 鉄鋼 1.4% 3.9%
24 ZOZO 小売業 1.3% 3.5%
25 三井化学 化学 1.2% 3.5%
26 王子ホールディングス パルプ・紙 1.0% 4.1%
27 東ソー 化学 0.9% 3.7%
28 クラレ 化学 0.9% 3.5%
29 丸井グループ 小売業 0.8% 4.5%
30 UBE 化学 0.6% 5.0%
  • ※
    各銘柄の予想配当利回りは日経NEEDSのデータを基に算出しています。
  • ※
    表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。
  • ※
    原則として、比率は純資産総額に対する割合です。
  • ※
    業種は、東証33業種で分類しています。
  • ※
    上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

ファンドについてもっと知りたい方はこちら

取扱販売会社お申込み・投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、以下の販売会社へお申し出ください。

日経平均高配当利回り株ファンドII取扱販売会社

投資リスク

基準価額の変動要因:基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスクです。
上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

ファンドの費用

お客さまが直接的に負担する費用

購入時手数料:購入価額に対して、上限2.20%(税抜 2.00%)(販売会社が定めます)くわしくは、販売会社にご確認ください。
信託財産留保額:ありません。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用(信託報酬):日々の純資産総額に対して、年率 0.693%(税抜 年率0.63%)をかけた額
その他の費用・手数料:次の費用・手数料についてもファンドが負担します。・監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用 等

  • ※
    その他の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
  • ※
    上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用(手数料等)の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

本ページで使用している指数について

  • 日経平均株価
  • S&P500…S&P500指数
  • 全世界株式…MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス

本ページ中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ(https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html)をあわせてご確認ください。

本ページに関するご注意事項

  • 本ページで作成している画像はイメージです。
  • 本ページは三菱UFJアセットマネジメントが作成した情報提供資料であり、金融商品取引法に基づく開示物ではありません。投資信託をご購入の場合は、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 本ページの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 本ページは信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
  • 投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。銀行等の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の補償の対象ではありません。
  • 投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。

2026年9月30日現在

ページトップへ戻る
xlsx ?